15日（金）は柳生新影流・柳心会大濠道場の初稽古だった。
宗家による四方祓のあと、稽古がはじまった。
コロナが蔓延しているさなかでの稽古はじめになった。
しっかり稽古して、心身をきたえれば免疫力が向上してコロナにも負けない。
午前中はエッセイ教室の初日だった。
今回はエッセイでも小説原稿でもない、
ユーチューブやネットを探索したアメリカ大統領選挙の現況整理のレポートになった。
アメリカ大統領選挙 中村克博
アメリカの大統領選挙の結果がどうなるのか、まだまだ、わからない。
昨年11月3日（現地時間）にアメリカ大統領選の選挙人を決める一般投票が行われた。それから今日まで年末年始を挟んで二カ月半、僕は毎日毎日YouTubeでいろんなユーチューバーの動画からトランプ大統領の言動と状況の変化を追いかけていた。
僕はこれまでアメリカ大統領選挙の仕組みについてよく知らなかったが、おかげでかなり理解できるようになったようだ。
12月8日：｢避難港｣の期日
選挙人による投票の6日前が｢避難港（safe harbor）｣の期日だ。それぞれの州はこの日までに選挙結果を認定しなければならない。
12月14日：選挙人による投票
12月の第2水曜日の次の月曜日に、全米50州およびコロンビア特別区（ワシントンD.C.）の選挙人は正式に大統領および副大統領に投票する。
選挙人団は投票結果の証明書を州の選挙管理人のトップ（大半の州でそれは州務長官）と国立公文書記録管理局、上院議長に送る。
1月6日午後1時：開票結果が確定
副大統領が上下両院合同会議で全米50州およびワシントンD.C.の選挙人の投票結果の証明書をアルファベット順に読み上げ、集計する。
議員から異議がなければ、次の大統領および副大統領が正式に決定する。
1月20日正午：大統領就任
大統領および副大統領が宣誓、正式に就任する。
以上のような流れになるそうで、まず11月3日の一般投票でバイデン氏が8000万票、トランプ氏が7400万票とそれぞれの党で史上最多の票を獲得した。そして、12月14日の選挙人投票による結果、全米50州とコロンビア特別区（首都ワシントン）で選挙人538人が投票し、バイデン氏が306票、トランプ氏が232票をそれぞれ獲得した。
しかし、ここでアメリカの歴史で前代未聞の大波乱が起きた。トランプ大統領はこの結果を受け入れず、不正選挙だとして法廷闘争を展開した。ところが各地でトランプの敗訴が続いて、さらに連邦最高裁は訴えさえ受理せずにかかわりを退けた。それでもトランプ大統領は結果確定後も敗北もみとめない。
今回の選挙では、多くの不正が問題になっている。特に、接戦でバイデンが勝利したとされる7州では、不正を裏付ける多くの証拠が挙がっている。このような「あからさまな不正」があった州の選挙結果とその不正のやり口を、トランプは徹底してツイッターなどで暴露して問題にしていた。
トランプ大統領は、1月6日の大統領選挙の結果を正式に確定させる連邦議会が開かれる日に、多くの人がワシントンD.C.に集まるように呼びかけて｢ワイルドな集会になるだろう2020年の大統領選における敗北は、統計的にあり得ない｣と12月19日、ツイートした。
6日は朝から上下両院の合同会議が開かれ州ごとに選挙人団の開票。バイデン次期大統領とカマラ・ハリス次期副大統領の勝利を認定する手続きが行われていた。そこにトランプ大統領の支持者らが乱入して5人が死亡する事件が起きた。
ペンス副大統領は自身が議長をつとめる両院合同会議の前に、「どの選挙人投票を集計すべきで、どれを集計すべきでないかを決める一方的な権限を私が主張することは、憲法を支持し守るという私の宣誓によって制約される」との書簡を議会に送っていた。
そしてついに、アメリカの連邦議会は7日未明（日本時間同日夕）、米大統領選でのジョー･バイデン氏の勝利を最終的に認定した。
ツイッターは８日、トランプ大統領のアカウントを永久に凍結した。トランプのアカウント画面はほぼ白紙となり、投稿は一切閲覧できなくなった。ツイッターは凍結の理由についてトランプ氏が投稿を通じて「今後もさらなる暴力を扇動する危険があるため」と説明した。なんと、国家の最高指導者がアカウントを永久に凍結される。トランプは、ツイッターによる情報発信で支持者らに影響力を行使してきただけに、アカウントの凍結が同氏への甚大な打撃となる。トランプのアカウントには約８８７０万人のフォロワーがいた。
米国時間1月11日夜、ドナルド・トランプ大統領は突然、ワシントンD.C.で1月11日から24日までの13日間を「緊急事態」と宣言した。それ以前から米軍には、アメリカ各地で大規模な動きが見られる。一部では、秘密裏に不正選挙に関する捜索・逮捕が行われているとの推測もある。
米軍が大規模に動くということは、大統領が「反乱法」（憲法や人身保護法は維持）を発動している可能性がある。反乱法を発動して不正選挙の犯罪者を逮捕し、戒厳令も発して軍事法廷やFISA裁判を行ううごきもあるそうだ。
FISA裁判所とは、海外勢と結託してテロ活動や国家反逆を行う者に対する裁判を担う裁判所で、スパイなどが対象なので一般の裁判所とは別に存在する特殊な裁判所らしい。今回は、明らかに選挙に不正があったと判断され、中共などの外国が関わっている大規模なものでクーデターや反逆との見方をする人たちが多い。となると内容的には通常の司法裁判の対象ではなくFISA裁判に委ねられる可能性がある。・・・そうらしい。
アメリカ軍は1月7日、全国緊急放送システムのテストをした。全国緊急放送システムが、一旦起動したらすべてのラジオ局とテレビ局はそれを放送しなければならない。これはアメリカ軍部の警報システムで、緊急事態が発生したら大統領は10分以内に全国の国民に情報を発布することが確保できるシステム。つまり、このシステムが起動したらラジオ局とテレビ局は示された情報を流さなければならない。もし流さないならば、軍事裁判に告訴されることになる。故にこのシステムを起動したらすべての携帯電話にも大統領の発布した情報の内容が送られることになる。
ところが、だ。突然に、日本時間の2021年1月13日5時にテキサス州アラモのメキシコ国境の壁の前で、トランプ大統領は、演説を行った。「我が国の治安・安全は、政治よりも優先されなければならない」「この国にとって今は癒やしの時であり、平和と平静の時だ」という発言は、なにを意味するのだろ。
安室憲一（兵庫県立大学･大阪商業大学 名誉教授）Web記事に
ドミニオン社の本部はカナダ，サーバーはドイツのフランクフルトにあった。驚くことに，ドミニオン社の集計機の中身は中国製であり，フランクフルトのサーバーは湖南省の中国ユニコム，ロシア，イランと回線で繋がっていたという。しかも，そのサーバーが置かれていたのはCIAの施設内であるという。このサーバーには不正な集計データが残されているはずである。このデータが消去されてしまう前に接収に乗り出したのがトランプの弁護士だった元連邦検察官のシドニー・パウエルである。彼女はトランプ陣営から離脱し，軍の弁護士になった。軍の弁護士になれば軍法会議を招集でき，しかも被告を国家反逆罪で訴えることができる。国家反逆罪の最高刑は死刑である。
軍の特殊部隊がドミニオン社のサーバーを接収すべく，CIAの管理するフランクフルトの施設に突入した。このとき銃撃戦が起こり，CIA側が１名，特殊部隊の隊員５名が死亡したという。この情報はトーマス・マキナニー元空軍中将がWVWネットワークで明らかにしたものであるが，彼の地位からしてフェイクとは思えない。
それにしても今回の大統領選挙は謎が多い。なぜ大手マスコミは事件の真相を報道しないのか。ジャーナリズムは「暴君のトランプはまだ敗北を認めずゴネている」といったコメントを流している。選挙不正の報道はYouTubeのようなネットだけである。もし不正選挙が真実であったなら，民主党が崩壊するだけでなく，大手新聞を含む報道界全体が市民から見捨てられるだろう。中国共産党にとってバイデンが勝てば「吉」，トランプが勝てば「凶」になる。トランプが勝てば中国共産党への報復が始まるだろう。
旧ドミニオン社のホームページに行くと，中国とのリンクがあり，そのリンクをクリックすると驚くことにインターネット・カジノのホームページに繋がる。そのカジノにリンクしているのが，ファーゥェーとアリババである。
大統領就任式まであと1週間もない。最後まで気が抜けそうにない。
令和二年一月十四日
https://www.youtube.com/watch?v=aMoUox7arK8
